どのようなプロジェクトでも、予期せぬ外部要因やクライアントの経営状況の変化によって計画が中断されるリスクが存在します。
その際に途中解除に関する明確な規定がないと、それまでの作業に対する報酬が支払われなかったり、一方的な損害賠償を請求されたりなど窮地に立たされかねません。
円満に終わるには不測の事態が起こる前の段階で、解約の予告期間や精算方法、成果物の取り扱いについて合意しておくことが不可欠です。
とりわけ、長期間にわたる拘束が発生するプロジェクトに参画している場合、突然の契約終了は生活基盤を揺るがす死活問題となります。
少なくとも一ヶ月前に通知を行うという猶予期間を設けることは、次の仕事を探す時間を確保する自己管理の一環とも言えるでしょう。
解除されるまでに遂行した業務量に対して、日割りや月割りで適正な報酬が支払われることも明文化しておくべきです。
これにより、理由を問わず不当に報酬がカットされる最悪の事態を防げます。
また、自分が病気や怪我などで継続できなくなった場合のことも想定しておかなければなりません。
自分から解除を申し出る際の責任の範囲や、引き継ぎ作業の進め方を決めておくと相手に与える迷惑を最小限に抑え、プロとしての評判維持につながります。
去り際の態度は、狭い業界内では瞬く間に広がるものです。
感情的な対立を避け、あらかじめ定めたルールに従って粛々と処理を進める冷静さが自分を助けます。
始まりだけでなく終わりの作法を熟知してこそ、一人のプロフェッショナルとして円熟味を増していくでしょう。